論文集 事前防災“持続力と回復力” Collection of papers：Sustainability and Resilience
隅田川バリアによる生業と防災の両立の実現に向けて 隅田川バリアによる生業と防災の両立の実現に向けて
著者： 有川 太郎1・高倉 陸2・白井 知輝3・田中 昌宏4・高橋 昌伸5・岩前 伸幸6 / 所属： 1 中央大学教授 理工学部都市環境学科 2 中央大学大学院 理工学研究科都市人間環境学専攻 3 中央大学大学院 理工学研究科都市人間環境学専攻 4 鹿島建設株式会社 技術研究所 5 鹿島建設株式会社 6 鹿島建設株式会社
この報告では、東京湾における高潮偏差の確率年を検討し、避難時間や被害額を明らかにするとともに、可動式防波堤や堤防嵩上げの効果を検証した。その結果、以下のことがわかった。1m程度の高潮の再現年数は、500 年程度である。台風の諸元によっては、浸水開始時間に対する堤防嵩上げによる効果は小さい可能性が示唆された。隅田川河口に可動式防波堤を設置した場合の被害軽減効果は、開口率や台風諸元にもよるが、1m～3m の堤防嵩上げと同等程度であることが確認された。これより、可動式防波堤を用いることにより、河川区域の賑わいと防災を両立させる可能性を示すことができたと考えられる。
この報告では、東京湾における高潮偏差の確率年を検討し、避難時間や被害額を明らかにするとともに、可動式防波堤や堤防嵩上げの効果を検証した。その結果、以下のことがわかった。1m程度の高潮の再現年数は、500 年程度である。台風の諸元によっては、浸水開始時間に対する堤防嵩上げによる効果は小さい可能性が示唆された。隅田川河口に可動式防波堤を設置した場合の被害軽減効果は、開口率や台風諸元にもよるが、1m～3m の堤防嵩上げと同等程度であることが確認された。これより、可動式防波堤を用いることにより、河川区域の賑わいと防災を両立させる可能性を示すことができたと考えられる。